レジリエンスを測定可能に
変わりゆく世界の中で、気候・災害リスクに対する私たちのアプローチも変化すべき時が来ています。気候変動や異常気象が年々深刻化する中、従来の自然災害のリスク評価モデルでは、アセットやインフラ、地域社会の脆弱性を正しく評価できなくなってきています。
アセットオーナーや不動産管理会社、保険会社は、気候・自然災害のリスクが事業にもたらす直接・間接的影響を把握できなければ、保有するリスクを効果的に管理・軽減することはできません。
近年の異常気象を通じて明らかになったのは、ライフライン全体を踏まえた包括的なデータこそが、リスクの特定とレジリエンス構築の鍵となるということです。アセットリスク評価では通常、建物単体のデータの評価にとどまることが多く、より広い視野で見た不動産の脆弱性は明らかにされません。One Concernは、建物単体の自然災害リスク気候リスクや災害へのエクスポージャーだけでなく、高速道路や空港、電力網など、その建物が依存するライフライン全体をモデル化します。
価値のあるデータ
One Concernは、米国内だけでも1億6000万の建物、4万5000の変電所、270万の高速道路セグメントのデータを含む数兆ものデータポイントに基づきデジタルツインを作成しています。また、暴風リスクに関するデータポイントは5700万、地震リスクは6億3000万、洪水リスクについては18億もの数に上ります。 当社が収集してきた膨大なデータは、世界各国を対象とした関連分析に生かせるよう、内挿や推論、最先端の機械学習を駆使して合成データセットを構築するのに役立てられます。当社の合成データセットは、教師データ（Ground Truth）と機械学習とともに用いることで、実際には入手困難なデータを補完しています。
データサイエンスの世界へようこそ
One Concernのデータサイエンティストは、位置情報や建物の特徴などのパラメータをもとにデータセットを調査して最も有効なサブセットを見つけ出し、主要な脆弱性を特定します。当社では、データをベストな状態に保つために、各データのアップデート情報を取り入れるなど、定期的な品質管理を行っています。 お客様が既存のリスク分析プロセスに簡単に情報を取り込み、対象とする建物のレジリエンスの全体像をより確実に把握できるよう、当社は建物ごとにフォーマット化・結合されたデータセットを提供しています。
統計とアナリティクス
One Concernは、精選されたデータセットに加えて、 Resilience StatisticsやResilience Metricsを提供することで、ユーザーがこれから所有するアセットや既存のアセットのリスクに対する脆弱性を理解し、関連リスクの軽減や移転に向けて効果的な計画を立てられるように支援しています。保有するリスクを正しく理解していただくため、当社ではアルゴリズムやモデル化を通じてデータセットをレジリエンスに関する各種統計データや指標に変換しています。当社のResilience Statisticsは、お客様の既存の分析ワークフローに統合するという使い方を提案しています。また、Resilience Metricsは、それ単体でも完成された評価基準として機能します。
当社のアナリティクスはすべて、お客様のニーズに応じて、単一のハザードや再現期間のみを対象とするすることも、複数のハザードや再現期間に条件を拡大して分析することもできます。またRCP 4.5（中位安定化シナリオ）の条件を分析に適用し、気候変動を影響に組み入れることもできます。